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サステナブル投資の道筋を揺るぎなく進む
米国が脱炭素化方針から転換し、世界における役割を再定義したことで、気候変動問題はますます緊迫化しています。先頃開催された日経SDGsフェスの中で、ロベコは、気候投資を巡る環境や投資家の姿勢に地域差が拡大するなか、長期的視点に立ったアプローチを提言しました。
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まとめ
- 日経SDGsフェス「資産運用立国の実現シンポジウム」に登壇
- 投資家はネットゼロへの公約を堅持しつつも、地域差が拡大し課題は多様化
- ロベコは、トランジションを収益機会と捉える革新的ソリューションを追求
2025年9月18日に日本経済新聞社、日経BPの主催で開催された「資産運用立国の実現シンポジウム」において、ロベコのサステナブル投資責任者であるCarola van Lamoenは、世界のサステナブル投資の新潮流、とりわけ気候変動を取り巻く投資家の最新動向を概観しました。
ロベコによる最新の世界気候投資調査によれば、投資家の間で気候変動の重要性は低下傾向にあり、気候投資への姿勢には地域差が広がっています。投資家がネットゼロを公約する姿勢は依然として堅持されているものの、政策支援の程度やパフォーマンスへの影響の懸念など、気候投資を巡る多くの課題を抱えています。こうした課題に対応すべく難しい舵取りを求められる投資家を支援するため、ロベコは、トランジションを投資機会として収益を捉えるソリューションを追求しています。
さらに、ロベコがネットゼロに向けて実現してきた具体的な成果や、実体経済の脱炭素化に貢献しながら収益を追求するためのイノベーションについても紹介し、長期的視点でサステナブル投資の道筋を堅持することの重要性を訴えました。
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