クライアント・ソリューション事例

気候変動に強いバイ・アンド・メインテイン型クレジット・ポートフォリオの構築

保険会社や年金基金は、様々なリスクを管理し増え続ける規制に対応しながら、十分なリターンを生み出す投資ソリューションを見出す必要性に迫られています。実際に、ポートフォリオの質や期待リターンへの影響を抑えながら気候変動やSDGsに関する意義ある目標をポートフォリオに組み入れることは、通常は実現可能です。このケーススタディでは、キャッシュフローを最適化したバイ・アンド・メインテイン型クレジット・ポートフォリオを構築し、パリ協定に準拠した気候関連目標も組み入れたいと考えていた年金基金のお客様の事例を紹介します。


パリ協定準拠型ポートフォリオの構築には、適切な指標が必要


  • ケーススタディ年金基金の目標

    • 負債のキャッシュフローにマッチし、2050年のネットゼロ達成を目指すバイ・アンド・メインテイン型クレジット・ポートフォリオを構築する。

    • ポートフォリオの経済的および規制上の特性と、サステナビリティの観点からの制限や目標とのバランスを保つ。


    ロベコでは通常、投資家の以下のような目的に合わせてカスタマイズを実施:

    • キャッシュフロー:個別ニーズに合わせた期間におけるキャッシュフローの確実性

    • リターン:負債および参照ユニバースに対する最適リターン

    • コスト:低水準の手数料や取引コスト

    • サステナビリティ:気候変動やSDGsの具体的目標

    • リスク:投資適格未満への格下げ(フォールン・エンジェル)や信用減損の回避


  • ロベコの洞察

    • ポートフォリオをネットゼロへの移行経路に準拠させるには、統合的なアプローチが必要

    • フォワードルッキングな(将来を考慮した)分析を適切に適用することが鍵

    • 投資家固有の投資目的を確実に実現するためにはポートフォリオの最適化が必要


  • ロベコのソリューション

    2050年のネットゼロ目標にポートフォリオを整合させるに当たり、考慮すべき重要な側面として、ポートフォリオの将来のカーボン・フットプリント特性が挙げられます。その際、ロベコのパリ協定準拠状況評価(2℃以下シナリオに対する企業の準拠状況を評価する「段階別(信号)評価」システムに基づく)のような、フォワードルッキングな気候変動分析が重要な役割を果たします。

    このケーススタディにおいては、投資適格未満への格下げ銘柄数を抑制し、目標キャッシュフローにマッチさせ、最低格付けを維持し、最適なスプレッドを確保し、必要資本を低く抑え、SDGs全般に貢献し、現在および将来のカーボン・フットプリントを抑制するポートフォリオが求められました。

    お客様との徹底した協議を経て、お客様のリスク、リターン、規制、サステナビリティ等の様々な基準のバランスをとったポートフォリオを構築しました。図1は、様々な指標について、当ポートフォリオと参照ベンチマークとの比較を示しています。

    SDGs評価は、国連SDGsの特定の目標の組み合わせに準拠することを通じて、個々の投資家独自のサステナビリティ目標に的を絞ったインパクトを生み出すために利用することができます。また、SDGs評価でプラスのスコアを付与された企業のみに投資することで、SFDR第9条に該当するポートフォリオを構築することも可能です。

  • 最終結果

    投資家には、パリ協定に準拠した野心的な投資関連目標を実施するための取り組みが求められています。フォワードルッキングな気候関連指標は、段階的脱炭素化を目指すポートフォリオを構築・維持するうえで極めて重要です。実際に、ポートフォリオの質や期待リターンへの影響を抑えながら気候変動やSDGsに関する意義ある目標をポートフォリオに組み入れることは、通常は実現可能です。しかし、ポートフォリオに制約が多ければ多いほど、その難易度は高まります。ロベコは、投資家がSDGsや気候変動に関連する制約をポートフォリオに組み込むことで発生する財務的影響の評価ができるよう支援します。

図1|ケーススタディのポートフォリオ特性

出所:ロベコ、Trucost、ブルームバーグ、2023 年 9 月の数値。例示のみを目的とし、モデルの仮定に基づきます。ファンダメンタル・スコア(-3から+3)は、ロベコのクレジット・アナリストによる信用力評価を反映しています。SDG スコア(-3から+3)は、SDGsとの整合性に関するロベコの サステナブル投資(SI) アナリストの評価を反映しています。カーボン・フットプリントはスコープ1、2、3を対象とし、参照ベンチマークを指標としています。フォーリン・エンジェルの比率(%)は、過去の平均格付け推移をポートフォリオの平均満期で除して年率換算したものです。資本要件は欧州のソルベンシー資本要件に基づきます。この事例では、ポートフォリオのキャッシュフロー特性は2024~2033年の期間にわたり比較的均等に分散されています。「パリ協定準拠企業」とは、ロベコの気候段階別(信号)評価で「準拠している」「準拠する過程」と評価された企業と定義します。「気候ラガード企業」とは、カーボン・フットプリントが高水準で、ロベコの気候段階別(信号)評価で「準拠している」「準拠する過程」以外の評価となった企業を指します。過去の実績や現在の利回り、スプレッドは、将来の投資成果を示唆するものではありません。*特定のSDGs:7. エネルギーをみんなに そしてクリーンに、11. 住み続けられるまちづくりを、13. 気候変動に具体的な対策を

Would you like to get in touch?

If you have any questions, or would like to speak to us, please let us know.


重要事項

当資料は情報提供を目的として、Robeco Institutional Asset Management B.V.が作成した英文資料、もしくはその英文資料をロベコ・ジャパン株式会社が翻訳したものです。資料中の個別の金融商品の売買の勧誘や推奨等を目的とするものではありません。記載された情報は十分信頼できるものであると考えておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。意見や見通しはあくまで作成日における弊社の判断に基づくものであり、今後予告なしに変更されることがあります。運用状況、市場動向、意見等は、過去の一時点あるいは過去の一定期間についてのものであり、過去の実績は将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。また、記載された投資方針・戦略等は全ての投資家の皆様に適合するとは限りません。当資料は法律、税務、会計面での助言の提供を意図するものではありません。

ご契約に際しては、必要に応じ専門家にご相談の上、最終的なご判断はお客様ご自身でなさるようお願い致します。

運用を行う資産の評価額は、組入有価証券等の価格、金融市場の相場や金利等の変動、及び組入有価証券の発行体の財務状況による信用力等の影響を受けて変動します。また、外貨建資産に投資する場合は為替変動の影響も受けます。運用によって生じた損益は、全て投資家の皆様に帰属します。したがって投資元本や一定の運用成果が保証されているものではなく、投資元本を上回る損失を被ることがあります。弊社が行う金融商品取引業に係る手数料または報酬は、締結される契約の種類や契約資産額により異なるため、当資料において記載せず別途ご提示させて頂く場合があります。具体的な手数料または報酬の金額・計算方法につきましては弊社担当者へお問合せください。

当資料及び記載されている情報、商品に関する権利は弊社に帰属します。したがって、弊社の書面による同意なくしてその全部もしくは一部を複製またはその他の方法で配布することはご遠慮ください。

商号等: ロベコ・ジャパン株式会社  金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2780号
加入協会: 一般社団法人 日本投資顧問業協会

重要なお知らせ 当社や当社役職員を装ったSNSアカウントやウェブサイト等を使った投資勧誘にご注意ください さらに表示